文●Believe Japan 写真●WHILL
クルマの世界では自動運転技術が大きく進化し、今日、世界中のメーカーがその開発にしのぎを削っている。「自動運転」は高性能なセンサーやカメラ、電子制御技術によってドライバーの運転をサポートするもので、事故の減少やドライバーの疲労軽減、交通渋滞の解消などが期待される。
一方、近年電動化がめざましい車いすの分野でも、自動運転技術がついに登場した。毎年1月に世界中から最先端の技術が発表されることで知られる「CES（セス）」。アメリカのラスベガスで開催される世界最大といわれる電子機器の見本市で、今回ひときわ大きな注目を集めたのが、空港をはじめとする商業施設などでの導入を見据えた「電動車いすの自動運転」だった。「WHILL自動運転システム」と名付けられたコンセプトを発表したのは、スタイリッシュなデザインでだれもが手軽に操作できる電動車いすを開発するWHILL（ウィル）。斬新なアイデアによって世界中から幅広い支持と投資を集め、意欲的な活動を展開している、神奈川県横浜市に拠点を置くベンチャー企業だ。
多くの人が行き交う空港や大規模な商業施設では、手動、電動にかかわらず車いすユーザーは障害物や人との接触を避けながら、目的地までのアクセスを確認して移動しなければならない。とくに空港では、搭乗時刻が迫っている乗客などが小走りで移動したり、スーツケースやカートなども行き交うため、車いすでの移動は大きな心労を伴う。
今回WHILLが提案する自動運転の車いすシステムは、初めて電動車いすを操作するという方でも不安なく移動できるように設計されている。もともと直感的な操作によって移動できることが魅力だったウィル各モデルに自動停止機能が付き、ユーザーが認識しない障害物との接触を防ぐことができるようになっている。車いす利用者のさらなる増加が見込まれる空港においては、今後深刻な混雑が予想されているため、車いすの自動運転化はその有力な解決策としても注目を集めそうだ。
自動停止、自動運転を行うパーソナルモビリティは、周囲の歩行者との距離を計算、柱などの障害物を想定し、周囲全体を視野に入れる必要がある。この車いすには前方と側方を監視するためのステレオカメラが、左右のアーム部分に1個ずつ装備され、広い視野角度を実現している。後方にはセンサーが備わり、後退の際の衝突防止にも配慮。
周囲の状況を検知し、その情報とあらかじめ収集した地図情報を照らし合わせ、安全に自動走行を行う電動車いす。それぞれが通信回線を搭載することで、どの場所にどの車いすがあるかが常に把握でき、サービスの運用負担が大幅に軽減される。さらにユーザーが乗り終えると、自動で保管場所まで戻るため、回収にかかっていた人件費を減らすこともできるなど、導入、実用化のハードルを下げるための工夫が随所に施されている。
乗車しながら運転状況を確認できるタブレット端末や背面のスーツケース格納するアタッチメントが装着されたタイプ。提供される「車いすを自分がいる場所まで呼び寄せるアプリ」は、使用シーンに合わせて施設側が柔軟に改良することもできるという。
WHILLでは今後の展開について、3段階での進行を予定している。
【現在】ハードウェアとしての電動車いすと開発に必要なオプションやライブラリの提供が可能。自動運転システムを開発できるパートナー企業や、カメラやセンサーなどの研究を行う大学などへ、研究開発モデル「Model CR」として提供を行う。
【2020年の実用化】空港、商業施設、博物館や美術館、駅などにおいて、シェアリング事業を行うパートナー企業を想定。モビリティの提供および自動運転システムの開発はWHILLが行い、モビリティプラットフォームや支払いシステムなどの構築はパートナー企業が担当する。
【2020年以降の実現】モビリティの提供から、フロントエンドシステムまで、すべてWHILLが提供。自治体など特定のエリアにおいて、WHILLがシェアリング事業を行う。
WHILL自動運転システムは今回のCES 2019で、Accessibilityカテゴリーで最優秀賞を受賞するなど、大きな注目を集め、高く評価された。今後多くの空港での導入が見込まれ、オランダのスキポール空港やイギリスのヒースロー空港、アメリカのラガーディア空港においては、実用化に向けた検討がすでに開始されている。また、空港以外でも積極的な導入を目指しているWHILLでは、小田急グループやスポーツ施設、商業施設での実用化も順次進めていく考えを明らかにしている。
新しい移動のスタイルを提案するWHILLは、2012年5月に日本で創業し、2013年4月にはアメリカ、2018 年8月にはオランダに拠点を設立。世界全体で約200名のスタッフが、「すべての人の移動を楽しくスマートにする」ことを目標に活動している。
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