文と写真●Believe Japan 今日は不可能だと思われていることでも、将来は実現する可能性がある。自動運転もそのひとつで、今日や明日ではないけれども、近い将来、新しい交通手段として我々の生活を支えてくれることになりそうだ。 公益社団法人自動車技術会が主催する『人とくるまのテクノロジー展2019 横浜』が5月22日（水）から3日間、パシフィコ横浜で開催された。これは、技術者や研究者のために開催される専門展で、会場には自動車を構成する部品や開発を助けるためのシステムがずらりと並ぶ。そんな、プロ向けの展示会のなかで目を引いたのが、運転手なしで自動的に巡回するという自動運転バス「NAVYA ARMA」だった。 これは、主催者である公益社団法人自動車技術会による未来のモビリティ社会を見据えた企画展示のひとつで、クルマと社会インフラが融合することで、移動とエネルギーにまつわるコストを最小限に抑え、地域創生を実現するという理念に基づいている。この自動運転バス「NAVYA ARMA」は、フランスNavya社が開発したもので、世界14カ国以上で使われている電気自動車。日本ではSBドライブがシステムを設計し、すでに北海道上士幌町で実証実験が行われているという。 前方、後方の区別がないデザインが特徴的な「NAVYA ARMA」は、前にも後ろにも走行可能だ。あらかじめ設定されたルートを自動で走行し、バス停に到着すると停止し、ドアも自動で開く。従来のクルマよりも運行コストが安い電気自動車をさらに無人化することで、これまで路線バスが運行できなかったような過疎地や路線でも安全な移動の提供が可能になると考えられている。 さまざまな理由から自分で運転できない人々にとって、路線バスというのは重要な社会インフラとなる。高齢者が免許を返納したあとの移動手段をどうやって提供するのかは社会にとって重要な課題だが、無人運転バスの実用化は、そのひとつの回答になるだろう。自動運転がどのような形で実現し、我々の暮らしを変えていくのか、今後も注目していきたい。 ...
文●Believe Japan 写真●WHILL クルマの世界では自動運転技術が大きく進化し、今日、世界中のメーカーがその開発にしのぎを削っている。「自動運転」は高性能なセンサーやカメラ、電子制御技術によってドライバーの運転をサポートするもので、事故の減少やドライバーの疲労軽減、交通渋滞の解消などが期待される。 一方、近年電動化がめざましい車いすの分野でも、自動運転技術がついに登場した。毎年1月に世界中から最先端の技術が発表されることで知られる「CES（セス）」。アメリカのラスベガスで開催される世界最大といわれる電子機器の見本市で、今回ひときわ大きな注目を集めたのが、空港をはじめとする商業施設などでの導入を見据えた「電動車いすの自動運転」だった。「WHILL自動運転システム」と名付けられたコンセプトを発表したのは、スタイリッシュなデザインでだれもが手軽に操作できる電動車いすを開発するWHILL（ウィル）。斬新なアイデアによって世界中から幅広い支持と投資を集め、意欲的な活動を展開している、神奈川県横浜市に拠点を置くベンチャー企業だ。 多くの人が行き交う空港や大規模な商業施設では、手動、電動にかかわらず車いすユーザーは障害物や人との接触を避けながら、目的地までのアクセスを確認して移動しなければならない。とくに空港では、搭乗時刻が迫っている乗客などが小走りで移動したり、スーツケースやカートなども行き交うため、車いすでの移動は大きな心労を伴う。 今回WHILLが提案する自動運転の車いすシステムは、初めて電動車いすを操作するという方でも不安なく移動できるように設計されている。もともと直感的な操作によって移動できることが魅力だったウィル各モデルに自動停止機能が付き、ユーザーが認識しない障害物との接触を防ぐことができるようになっている。車いす利用者のさらなる増加が見込まれる空港においては、今後深刻な混雑が予想されているため、車いすの自動運転化はその有力な解決策としても注目を集めそうだ。 自動停止、自動運転を行うパーソナルモビリティは、周囲の歩行者との距離を計算、柱などの障害物を想定し、周囲全体を視野に入れる必要がある。この車いすには前方と側方を監視するためのステレオカメラが、左右のアーム部分に1個ずつ装備され、広い視野角度を実現している。後方にはセンサーが備わり、後退の際の衝突防止にも配慮。 周囲の状況を検知し、その情報とあらかじめ収集した地図情報を照らし合わせ、安全に自動走行を行う電動車いす。それぞれが通信回線を搭載することで、どの場所にどの車いすがあるかが常に把握でき、サービスの運用負担が大幅に軽減される。さらにユーザーが乗り終えると、自動で保管場所まで戻るため、回収にかかっていた人件費を減らすこともできるなど、導入、実用化のハードルを下げるための工夫が随所に施されている。 乗車しながら運転状況を確認できるタブレット端末や背面のスーツケース格納するアタッチメントが装着されたタイプ。提供される「車いすを自分がいる場所まで呼び寄せるアプリ」は、使用シーンに合わせて施設側が柔軟に改良することもできるという。 WHILLでは今後の展開について、3段階での進行を予定している。 【現在】ハードウェアとしての電動車いすと開発に必要なオプションやライブラリの提供が可能。自動運転システムを開発できるパートナー企業や、カメラやセンサーなどの研究を行う大学などへ、研究開発モデル「Model CR」として提供を行う。 【2020年の実用化】空港、商業施設、博物館や美術館、駅などにおいて、シェアリング事業を行うパートナー企業を想定。モビリティの提供および自動運転システムの開発はWHILLが行い、モビリティプラットフォームや支払いシステムなどの構築はパートナー企業が担当する。 【2020年以降の実現】モビリティの提供から、フロントエンドシステムまで、すべてWHILLが提供。自治体など特定のエリアにおいて、WHILLがシェアリング事業を行う。 WHILL自動運転システムは今回のCES 2019で、Accessibilityカテゴリーで最優秀賞を受賞するなど、大きな注目を集め、高く評価された。今後多くの空港での導入が見込まれ、オランダのスキポール空港やイギリスのヒースロー空港、アメリカのラガーディア空港においては、実用化に向けた検討がすでに開始されている。また、空港以外でも積極的な導入を目指しているWHILLでは、小田急グループやスポーツ施設、商業施設での実用化も順次進めていく考えを明らかにしている。 新しい移動のスタイルを提案するWHILLは、2012年5月に日本で創業し、2013年4月にはアメリカ、2018 年8月にはオランダに拠点を設立。世界全体で約200名のスタッフが、「すべての人の移動を楽しくスマートにする」ことを目標に活動している。 ...
トヨタは2018年7月23日、2020年に東京で開催されるオリンピック・パラリンピック競技大会を通じて、3000台以上の車両を大会公式車両として提供し、「すべての人に移動の自由を提供する」目標を達成するためのプランを発表した。 オリンピック・パラリンピックのワールドワイドパートナーであるトヨタは、国際オリンピック委員会（IOC）、国際パラリンピック委員会（IPC）、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会と連携し、競技会場や選手村、国際メディアセンターの間などでスムーズな移動を行えるモビリティソリューションを提案する考えで、大会のビジョンである「史上最もイノベーティブで、世界にポジティブな改革をもたらす大会」の実現に貢献していく意向だ。 すべての人へモビリティを 具体的には、モビリティサービス専用の次世代電気自動車「e-Palette」とその運行システムを提供し、選手村での選手や大会関係者の移動を支援することをはじめ、障がいを持つ方々のための福祉車両であるウェルキャブや今後公表される予定の「パーソナルモビリティ」などのバリアフリーな移動手段を提供していく。さらに、警備などの大会スタッフには立ち乗り型モビリティや「TOYOTA i-ROAD」などの小型モビリティを提供する。 e-Palette TOYOTA i-ROAD また、東京の臨海副都心地区、羽田地区の特定エリアにおいて、自動運転（SAEレベル4相当）の実証実験やデモンストレーションを行い、「だれもが自由に移動できる未来」を掲げるとしている。さらに、人工知能が人の感情認識を行い会話も行うエージェント機能を搭載した「TOYOTA Concept-愛i」のデモンストレーション走行も行われる予定で、新しい移動体験のカタチが示される。 TOYOTA Concept-愛i トヨタの豊田章男社長は、「だれかが何かに挑戦したいと思っている時、もし、移動が障害になっているのであれば、トヨタは、その課題に正面から向き合いたい。移動が挑戦するための障害ではなく、夢をかなえるための可能性になってほしい。だからこそ、私たちトヨタは“Mobility... ...
日産は、ノート e-POWERに4WDを設定すると同時に一部改良を行い、2018年7月5日に発売した。 今回設定された4WDは、e-POWERの走行性能をそのままに、全輪モーター駆動による緻密なコントロールを行うのが特徴。凍結した登り坂や交差点での右左折時、タイヤへの抵抗が大きな深い雪道でも安心した走行が可能となっている。 また、これに併せてノートの仕様変更を実施。具体的には「e-POWER S」を除く全グレードに、アクセルペダルとブレーキペダルの踏み間違いによる衝突防止を支援する「踏み間違い衝突防止アシスト」を標準装備したほか、従来e-POWERの一部グレードに採用していた「インテリジェント クルーズコントロール」と「インテリジェントLI（車線逸脱防止支援システム）」が、ガソリン車にも拡大採用されることになった。 ノートには「助手席回転シート（e-POWERの設定あり）」と「助手席スライドアップシート（e-POWERの設定なし）」の2タイプの福祉車両があるが、これらにもベース車と同様の仕様変更が適用されている。 ●価格帯 ノート 助手席回転シート：163万1880円~268万8120円 ノート 助手席スライドアップシート：183万6000円~206万1000円 ※「助手席スライドアップシート」は消費税非課税。 ...
ドライバーをサポートして安全な走行を行う運転サポート技術が、乗用車だけでなく産業分野にも活用され始めている。日産は、完成した車両を埠頭まで無人牽引車で搬送するシステム「インテリジェント ビークル トーイング（Intelligent Vehicle Towing）」を追浜（おっぱま）工場に導入したことを明らかにした。 自動運転機能を備えた電気自動車「日産リーフ」が、一度に最大3台の完成車を「無人」で搬送する。従来からの無人搬送台車は、磁気テープやレールを辿って走行していたが、今回のシステムは、こうしたインフラを敷設する必要がないため、生産工程や物流動線の変更に柔軟に対応しながら、経路を設定する事が可能だという。 この牽引車のリーフには、複数のカメラとレーザースキャナーが搭載され、白線や路肩、障害物などの情報と地図データを組み合わせて、目的地までのルートを自動走行する。先行車両や人などに接近した場合には、自動で停止し、一定以上の距離が確保されたと判断すると自ら再発進する。位置、車速、作動状況、バッテリーの残量などは、管制センターでモニタリングすることができるとのことだ。 これまで完成車両は、組立工場から専用埠頭まで専門のドライバーが1台ずつ運転して搬送していたが、この「無人搬送」は、少子高齢化が進む日本における労働人口減少の対策のひとつとされている。1年前から行われ、これまですでに1600回もの走行を実施しているという。そして、この間に得られたデータに基づいて、無人走行によるあらゆるリスクに対応できる安全機能やフューエルセーフ機能、天候といった環境の変化の中でも安定して走行できることを証明してきたという。今後、追浜工場ではさらに技術検証を重ね、将来的には国内外の他工場へも導入も検討していく予定だ。 参照元：日産自動車ニュースルーム ...
